LINEのブロック率が上がる本当の理由と、下げるための配信設計チェックリスト

LINE公式アカウントを運用していると、必ず一度は突き当たるのが「友だちが増えているのに、届く人が増えない」という壁です。

その原因はブロックです。そして多くの店舗が「配信しすぎたからブロックされた」と考え、配信回数を減らします。ところが、回数を減らしてもブロック率はあまり改善しません。売上だけが落ちる、というケースも珍しくありません。

結論から書きます。ブロックの本当の原因は「頻度」ではなく「関係のない内容が届くこと」です。 自分に関係のある内容なら、週2回届いても人はブロックしません。逆に、関係のない内容なら月1回でもブロックされます。

この記事では、ブロック率の正しい計算方法から、ブロックが起きる4つのタイミング、そして「頻度を削る」以外の下げ方までを、実務でそのまま使える形で整理します。最後に10項目の配信設計チェックリストを用意しました。

この記事でわかること

• ブロック率の計算方法と、管理画面のどこで確認するのか
• ブロックが集中する4つのタイミングと、そのうち最も多いのはどれか
• 「配信頻度が高いとブロックされる」が半分しか正しくない理由
• ブロック率を下げるための具体的な打ち手と、そのままコピーできるチェックリスト

1. ブロック率はどう計算する？まず現状を数字で把握する

対策の前に、まず自社の数字を出します。感覚で「最近ブロックが多い気がする」と話していても、打ち手は決まりません。

計算式はシンプル

ブロック率（%） ＝ ブロック数 ÷ 友だち追加数 × 100

友だち追加数は「これまでに追加してくれた人の累計」、ブロック数は「そのうちブロックしている人の数」です。たとえば累計10,000人が追加し、2,800人がブロックしていれば、ブロック率は28%になります。

管理画面での確認場所

数字は LINE Official Account Manager から確認できます。

この画面に「友だち追加数」「ターゲットリーチ」「ブロック数」が並んで表示されます。期間は7日間／30日間などで切り替えられるので、累計だけでなく「直近30日でどれだけ増えたか」も必ず見てください。

ターゲットリーチと友だち数の違い

もう一つ押さえておきたいのがターゲットリーチです。これは「配信の対象になる友だちの人数」を示す指標で、ブロックしている人は含まれません。

ただし属性の推定可否などの条件が絡むため、単純な「友だち追加数 − ブロック数」と完全に一致するとは限りません。実務では「友だち数＝届く人数ではない」という一点さえ押さえておけば十分です。

目安はどのくらいか

一般に、LINE公式アカウントのブロック率は20〜30%程度が平均的な水準と言われます。ただしこれは業態・友だちの集め方・運用方法によって幅が非常に大きく、10%台に収まっているアカウントもあれば、40%を超えるアカウントもあります。

ポイント： 他社平均と比べることにあまり意味はありません。見るべきは「自社の先月と比べてどうか」です。前月比で上がっていれば、直前の配信に原因があります。

2. ブロックが起きる4つのタイミング

ブロックは、いつでも均等に起きるわけではありません。発生しやすいタイミングは、はっきり4つに分かれます。

① 友だち追加の直後 ― ここが最大の穴

もっとも多いのが、追加してから最初の数日以内の離脱です。

構造を考えれば当然です。レジで「LINEを追加すると今すぐ500円引きです」と案内された人は、割引を受けるために追加しています。 会計が終わり、目的が果たされた時点で、そのアカウントを残しておく理由がありません。

つまり、この層は「配信に嫌気がさして消えた」のではなく、最初から短期滞在のつもりで入ってきているのです。ここに対して「配信頻度を減らす」という打ち手は、まったく効きません。

必要なのは、追加直後の数分〜数日のあいだに「クーポン以外に残す理由」を渡すことです。これは第6章で詳しく扱います。

② 初回配信が届いた時

追加時点では「まあいいか」と思っていた人が、実際に通知を見て判断を変える瞬間です。ここで内容がいきなり「本日限定セール開催中！」だと、「宣伝アカウントだった」と認識され、そのまま消されます。

③ 配信頻度が上がった時

セール期やイベント期に配信を増やすと、確かにブロックは増えます。ただし後述するとおり、増えるのは「もともと関係が薄かった層」です。頻度は引き金であって、原因そのものではありません。

④ 内容がズレた時

もっとも見落とされやすいのがこれです。たとえばメンズカット専門で来ている顧客に「まつげエクステ新メニュー」の案内を送る。学生向けプランの利用者に「法人契約のご案内」を送る。

1回では消されません。しかし3回、4回と続くと「このアカウントは自分向けではない」という判断が固まります。 ブロック率がじわじわ上がるアカウントは、たいていここが原因です。

3. 「配信しすぎ」は本当の原因ではない｜ブロックの正体は”無関係な通知”

「配信は月2回に抑えているのに、ブロック率が下がりません」

こうした相談は非常に多いです。原因は明快で、頻度を下げても「関係のなさ」は変わらないからです。

人は何を基準にブロックを押すのか

自分のスマートフォンを思い浮かべてください。毎日届くのに消していないアカウントがあるはずです。天気、配送状況、よく行く店のポイント通知。一方で、月に一度しか来ないのに消したアカウントもあるはずです。

判断基準は回数ではありません。「この通知は自分に関係があるか」の一点です。

頻度が効くのは、あくまで「関係のない配信を、より速く不快にする」という形でだけです。分母である「関係のなさ」を放置したまま頻度だけ絞っても、離脱のスピードが少し遅くなるだけになります。

だからセグメント配信が効く

ここから導かれる打ち手がセグメント配信です。全員に同じ内容を送るのをやめ、条件に合う人にだけ配信する。

たとえば友だち10,000人のうち、実際にその案内が関係あるのが3,000人だとします。全員配信をすれば、7,000人にとっては「関係のない通知」になります。この7,000人分のマイナスが、毎回積み上がっていきます。

逆に3,000人に絞れば、関係のない通知はゼロです。配信回数を増やしても、受け取る側にとっては「自分に関係のある案内が届いた」という体験にしかなりません。

ポイント： 「配信を減らす」のではなく「関係のない人への配信を減らす」。この2つはまったく別の施策です。前者は売上が落ち、後者は落ちません。

具体的な絞り込みの設計は“全員に同じ配信”をやめる｜顧客追加項目×条件配信で実現するOne to Oneメッセージで解説しています。

4. ブロック率が上がると何が損なのか（到達コストの観点）

「ブロックされても、その人に配信されなくなるだけ」と考えるのは危険です。実際には3つの損失が同時に発生します。

損失① 友だち獲得にかけたコストが消える

チラシ、店頭POP、キャンペーン原資、スタッフの声かけ。友だち1人を集めるには必ずコストがかかっています。

仮に、友だち1人あたりの獲得コストを500円と置いた架空のモデルで試算してみます（実際の数字は業態によって大きく異なります）。

友だち10,000人のアカウントで、ブロック率が20%から30%へ10ポイント上がったとします。

10,000人 × 10% ＝ 1,000人が離脱
1,000人 × 500円 ＝ 500,000円分の獲得コストが失われた

ブロックは「配信が届かなくなること」ではなく、「過去に払った獲得コストの消滅」です。

損失② 同じ配信で動く人数が減る

続けて、同じモデルで売上への影響を見ます。到達者の2%が来店し、客単価3,000円と仮定します。

ブロック率が20ポイント上がるだけで、同じ配信・同じ手間で売上が12万円下がる計算になります（あくまで自社で置いた仮定に基づく試算です）。

損失③ 配信単価に対する効率が下がる

そしてここが、2026年に入ってからとくに重くなった論点です。

2026年10月1日から、LINE公式アカウントの追加メッセージ料金が改定されます。 これまでの多段階の従量課金（配信量が増えるほど単価が下がる仕組み）が、「20万通まで3.0円／20万通超は2.5円」の2段階に整理されます。

つまり、5万通〜20万通の帯で効いていたボリュームディスカウントがなくなります。 この帯で運用している事業者にとっては実質的な値上げです。

ここでブロック率の話とつながります。

1通あたりの単価が下がりにくくなった以上、「その1通が誰に届いているか」の重みが以前より増しています。 関係のない人に配信し続けることは、コストを払ってブロック率を上げているのと同じです。

損失④（おまけ）効果測定が歪む

もう一つ、地味ですが実務で困るのがこれです。

ブロックした人は分母に残り続けるため、「配信到達に対する反応率」を正しく追えなくなります。 反応が落ちているのが「内容が悪いから」なのか「そもそも届いていないから」なのかが区別できません。

数値の見方については数字で次の一手を決める｜Lメンバーズカードの分析ダッシュボード読み解きガイドもあわせてご覧ください。

5. ブロック率を下げる6つの打ち手

ここからが実務です。効果の大きい順に6つ挙げます。

打ち手1：あいさつメッセージを「引き止め」の設計にする

最大の離脱ポイントである「追加直後」に効く、唯一の打ち手です。詳しくは次章で扱います。

打ち手2：全員配信をやめ、条件で絞る

前章のとおりです。まずは「最終来店日」「会員ランク」「購入カテゴリ」の3つだけでも分ければ、関係のない配信は大きく減らせます。

「3ヶ月以上来ていない人だけに送る」といった設計は、【LINEミニアプリ活用】最近来店がないお客様（休眠顧客）に刺さるクーポンを発行する方法が参考になります。

打ち手3：一斉配信を「自動メッセージ」に置き換える

誕生日、来店から◯日後、ポイント失効の◯日前。こうした個人のタイミングに合わせた配信は、受け取る側から見れば必ず「自分ゴト」です。

一斉配信を1回減らして自動メッセージに置き換えるだけで、通数も減り、ブロックの引き金も減ります。トリガーの種類は“あと一通”で再来店を生む｜LINE自動メッセージ11トリガー完全ガイドにまとめています。

打ち手4：常設情報はリッチメニューに逃がす

「押し出したい情報」と「いつでも見られる情報」を分ける、という考え方です。

リッチメニューの更新は通知を発生させません。つまりブロックの引き金を引かずに情報を届けられます。 会員ランクごとに出し分ける方法は【会員ランク毎にリッチメニューを変更可能に】セグメントリッチメニューのメリットと使い方で解説しています。

打ち手5：会員証で「見に来る」状態をつくる

もっとも本質的な打ち手です。

配信は「こちらから押し出す」行為なので、必ずブロックのリスクを伴います。一方、お客様が自分から開きに来る仕組みがあれば、通知ゼロで接点が生まれます。

デジタル会員証を持つと、お客様は次のような理由で自発的にアプリを開きます。

• ポイント残高を確認したい
• スタンプがあと何個で特典かを見たい
• 回数券の残数を確認したい
• 会計時に会員証バーコードを提示する必要がある

「送らないと思い出してもらえない」状態から、「向こうから開いてくれる」状態へ。 これが実現すると、配信回数を減らしてもコミュニケーション量は落ちません。考え方は「デジタル会員証」とは？LINEミニアプリで導入するメリット・事例を解説で整理しています。

打ち手6：非アクティブ層の扱いを決める

半年以上、来店もクリックもない層に配信を続けても、コストがかかるだけでブロック率も改善しません。

ポイント： 非アクティブ層を外すのは「切り捨て」ではありません。残った層の反応率を正しく測れるようにするための整理です。分母がきれいになると、次の改善判断の精度が上がります。

6. 友だち追加直後の離脱を防ぐ「あいさつメッセージ」の設計

ブロックが最も多いのは追加直後です。したがって、あいさつメッセージの1通が、ブロック率にもっとも大きく効きます。

やりがちな失敗

多くのアカウントのあいさつメッセージは、こうなっています。

「友だち追加ありがとうございます！お得な情報をお届けします。ぜひクーポンをご利用ください。」

これは「今後も宣伝が来ます」という予告にしかなっていません。クーポンを使った時点で、残す理由が消えます。

入れるべき4つの要素

とくに③と④が決定的です。「クーポンをもらう場所」ではなく「自分の記録が貯まっている場所」になった瞬間、消す理由がなくなります。

期待値を先に伝えるほど、ブロックは減る

一見すると「配信は月2回です」と正直に書けば警戒されそうに思えます。実務では逆です。

人がブロックするのは「聞いていない通知が来た」と感じたときです。 先に頻度を伝えておけば、その頻度は「約束どおり」になります。約束どおりの通知は、不快になりません。

ポイント： あいさつメッセージは「一番読まれるメッセージ」です。追加直後は必ず開かれます。ここを使い回しのテンプレートのまま放置しているなら、今日いちばん改善効果が大きい場所です。

追加経路ごとに出し分ける

もう一段踏み込むなら、どこから追加されたかで内容を変える方法があります。

• 店頭POPから追加した人 → 会員証とポイントの説明を厚く
• Web広告から追加した人 → まずサービス紹介と初回特典
• イベント会場で追加した人 → そのイベントに紐づく案内

流入元ごとの計測と出し分けはどのチラシ・QRから登録された？｜登録タグで”流入元別ROI”を可視化し、自動でランク付けする方法で解説しています。

7. 配信設計チェックリスト（10項目）

最後に、そのまま運用に落とせるチェックリストです。月1回、配信計画を立てるときに上から確認してください。

ポイント： 10項目すべてを一度にやる必要はありません。3・4（あいさつメッセージ）と5・6（絞り込み）の4つだけでも、多くのアカウントでブロック率の推移は変わります。

8. よくある質問

Q. 配信頻度は結局、何回が適切ですか？

A. 一律の正解はありません。実務上の目安として、「月2〜4回」から始めて、ブロック率の推移を見ながら調整するのが扱いやすい進め方です。重要なのは回数そのものより、あいさつメッセージで伝えた頻度と実際の頻度を一致させることです。「月2回」と伝えて月8回送れば、回数の多さ以上に「約束が違う」という理由でブロックされます。

Q. ブロックした人を配信対象から外すことはできますか？

A. ブロックされた時点で、そのユーザーにメッセージは届かなくなります。配信通数としてもカウントされません。ただし友だち追加数の累計からは減らないため、ブロック率の分母には残り続けます。 「ブロック率が下がらない」と感じる原因の多くはこれで、新規追加が伸びないと構造的に改善しにくくなります。

Q. ブロック率が高いアカウントは、まず何から手を付けるべきですか？

A. あいさつメッセージの書き直しからです。追加直後の離脱が最も多く、しかも設定は1回で終わります。配信設計の見直しは運用の慣らしに時間がかかりますが、あいさつメッセージは今日変えれば明日の追加分から効きます。

Q. 友だちを増やすキャンペーンをすると、ブロック率は必ず上がりますか？

A. 分母（友だち追加数）が急に増えるため、一時的に数字が動くのは自然です。問題は、そこで集めた人に「クーポン以外の残る理由」を渡せているかどうかです。渡せていなければ、キャンペーンのたびにブロック率が積み上がります。キャンペーンは「集める設計」と「残す設計」をセットで用意してください。

9. まとめ

• ブロック率は「ブロック数 ÷ 友だち追加数」。LINE Official Account Manager の「分析」→「友だち」で確認でき、他社平均より自社の前月比を見るべき
• ブロックは4つのタイミングで起きるが、最も多いのは友だち追加の直後。ここは配信頻度を下げても改善しない
• 効くのは頻度の調整ではなく「関係のない配信をなくすこと」。セグメント配信・自動メッセージ・リッチメニュー・会員証による「見に来る」状態づくりが本筋

2026年10月の料金改定でボリュームディスカウントが縮小した以上、「1通が誰に届いているか」の設計は、これまで以上に経営に直結します。

Lメンバーズカードは、LINEミニアプリのデジタル会員証を軸に、セグメント配信・自動メッセージ・会員ランク別リッチメニュー・分析ダッシュボードを1つの管理画面で運用できるサービスです。「送らなくても回る」状態づくりについて、まずはお気軽にご相談ください。

※本記事は一般的な情報提供を目的としたものです。個別の判断については、必ず専門家や公式の最新情報をご確認ください。