コワーキングスペースを運営していくうえで、日本国内で月間9,300万人以上が利用するコミュニケーションアプリ「LINE」は、今や様々なシーンで活用されています。しかし、LINE公式アカウントだけでは、「入退室管理・顧客管理ができない」「サブスク運用ができない」「LINE上でイベント・会議室予約ができない」「クーポン・デジタル回数券を活用できない」などの課題があります。
今回の記事では、当社が提供するLINEマーケティングツール『Lメンバーズカード』を使って、上記全てを解決し、コワーキングスペースのLINE活用を最大化する方法をご紹介します。
LINE活用で気をつけるべきポイントも合わせてご紹介するので、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。
>> コワーキングスペースのDX化を推進する LINE会員証ミニアプリ『Lメンバーズカード』
この記事の目次
コワーキングスペースでLINEを活用するメリット
LINEは、2022年9月末時点で国内利用者数が9,300万人を超えるコミュニケーションアプリです。
コワーキングスペースにおいても下記のようなメリットがあるため、LINE公式アカウントやLINEミニアプリを活用する事例が増えてきています。
- アカウント作成・アプリダウンロードが不要
- キャンペーン情報や最新情報を一斉送信・セグメント配信できる
- 電話やメール問い合わせを削減できる
- LINE上でサービスを拡張できる
特にスマホユーザーが多いコワーキングスペースでは、LINEを活用することがもはや当たり前になりつつあります。
コワーキングスペースでLINE活用するときの課題
コワーキングスペースでLINEを活用するメリットがたくさんある一方、LINE公式アカウントだけでは解決できない課題もあります。
課題1:セグメント配信が自由にできない
LINE公式アカウントでは、メッセージを絞り込み配信することができます。絞り込み配信には「属性」と「オーディエンス」という2つの絞り込みを活用することができますが、「サービスの利用状況」「任意の顧客タグ」「指定したユーザーのみに送信」といった、自由度の高いメッセージ配信はできません。
属性
属性の指定では、「友だち期間」「性別」「年齢」「OS」「エリア」を指定した絞り込み配信が可能です。ユーザーのLINE個人情報や利用状況から推測された属性を利用できます。
オーディエンス
オーディエンスでは、「ユーザーIDのアップロード」「クリックリターゲティング」「インプレッションリターゲティング」「チャットタグオーディエンス」「追加経路オーディエンス」「ウェブトラフィックオーディエンス」を利用できます。
少々難易度の高い絞り込み方法です。
課題2:LINE公式アカウント上で会議室予約ができない
2022年現在、LINE公式アカウントに「予約機能」はなく、LINE上で予約を完結させることができません。
仮にLINEを活用して予約させたい場合は、
- LINEのチャット機能で予約に関するやり取りを直接行う
- LINEから電話番号を伝えて、電話予約してもらう
- LINE連携ツールや予約システムに誘導する
という方法があります。
LINE上で予約が完結しないため、ユーザーが不便さを感じてしまうだけでなく、店舗スタッフが電話対応や予約受付対応に追われるため、人的・時間的コストが余計にかかってしまいます。
課題3:顧客管理・入退室管理ができない
また、LINE公式アカウントだけでは、LINE友だち追加してくれたユーザー一人一人の顧客情報を管理することができません。
また、コワーキングスペースでは「入退室機能」を備えていることが多く、入退室履歴等の情報と顧客情報を紐づけた管理・販促ができないというデメリットもあります。
課題4:売上UP・リピーター施策に限りがある
LINE公式アカウントには、「アンケート機能」「クーポン機能」「ショップカード機能」といった基本的な販促・リピーター対策機能があります。
しかしそれだけで売上やリピート率を大きく上昇させるのは難しく、より高度な販促施策が求められています。
コワーキングスペースにおける「Lメンバーズカード」の活用方法
上記のような、コワーキングスペースのLINE活用課題を解決するためのマーケティングツールが、当社が提供する「Lメンバーズカード」です。
Lメンバーズカードとは
Lメンバーズカードとは、LINE活用を最大化させるLINEデジタル会員証ミニアプリです。LINE公式アカウントとLメンバーズカードを両方利用することで、LINE公式アカウントだけでは実現できなかったあらゆる販促施策が実現できます。
Lメンバーズカードの基本機能
Lメンバーズカードには、大きくわけて5つの基本機能があり、「デジタル会員証」「顧客管理・分析」「LINEメッセージ配信」「リピート施策」「外部システム連携」をLINEに実装することができます。
また、自分の会社・サービスに合った機能だけを自由に追加できる「拡張機能」が用意されているので、LINEをオリジナルアプリとして運用できるようになるのが最大のメリットです。
拡張機能は、基本的に追加料金なしで利用できます!
拡張機能1:入退室管理/QRチェックイン
Lメンバーズカードには、「入退室管理機能」があります。店舗や施設の出入口にQRコードを用意しておけば、そのQRコードをスマホカメラで読み取るだけで入退室が完結します。
また、管理画面では、QRコードの読み取り記録を活用した「滞在時間・利用料金の自動計算」、POSレジとのシステム連携も可能です。
Lメンバーズカードの「入退室管理機能」については、以下のページを参考にしてください。
LINEミニアプリで会員証・ポイントカード機能を利用する事が可能です。…
拡張機能2:サブスク運用
Lメンバーズカードには、「サブスク機能」があります。
簡単に複数のサブスクプランを作成し、LINE上で運用できるようになります。
他のアプリを立ち上げることなくLINE上でサブスク導入・利用が完結し、「固定席プラン」や「オールアクセスプラン」など、複数プランの運用も簡単に実現します。
Lメンバーズカードの「サブスク機能」については、以下のページを参考にしてください。
LINEミニアプリで会員証・ポイントカード機能を利用する事が可能です。…
拡張機能3:会議室予約
Lメンバーズカードには、LINE上で会議室予約がスムーズに行えるようになる「会議室予約機能」があります。
会議室の予約受付が自動化でき、管理業務のスピード・正確性を向上。予約当日にLINEで自動リマインドメッセージを送ることで、キャンセル対策につながります。
Lメンバーズカードの「会議室予約機能」については、以下のページを参考にしてください。
LINEミニアプリで会員証・ポイントカード機能を利用する事が可能です。…
拡張機能4:デジタル回数券
Lメンバーズカードには、「回数券機能」があります。施設で使えるデジタル回数券をオンラインで管理・発行できる機能です。
ドロップイン利用をデジタル回数券化することで、紙の持ち忘れや再発行の手間がなく、リピート集客にも繋がります。
Lメンバーズカードの「回数券機能」については、以下のページを参考にしてください。
LINEミニアプリで会員証・ポイントカード機能を利用する事が可能です。…
コワーキングスペースのLメンバーズカード活用事例
Lメンバーズカードを使ったコワーキングスペース活用例をご紹介します。
- 紙やカードの会員証を「デジタル会員証」に切り替え
- 「会員ランク機能」で、サブスクプランや利用状況にあわせた特典やポイント還元率を設定
- 「入退室管理機能」で、日々のチェックインをQR読み取り可能に。QR読み取り記録を活用した『滞在時間・利用料金の自動計算』も可能!
- 「サブスク機能」で、「固定席プラン」「オールアクセスプラン」など複数プランを運用
- 「会議室予約機能」で、会議室の予約受付を自動化
- ドロップイン利用を「デジタル回数券」化し、売上の底上げ・リピート率UP
- 「自動応答メッセージ機能」で、営業時間外の問い合わせ・予約対応を自動化
ここで挙げたのは、あくまで一例です。
その他豊富な機能の活用についても、LINEに精通した担当者が随時サポートいたします。
コワーキングスペース運営をLINEで一本化するなら
会社独自のアプリを1から作る場合は数百万円レベルのコストがかかりますが、LINEミニアプリを利用すれば数万円~数十万円程度で独自アプリが実現可能です。
また、LINEミニアプリの開発サービスは多数ありますが、当社が提供する『Lメンバーズカード』は業界最安値水準「月額9,800円」でのサービス提供を実現しています。LINE活用をお考えの方は、ぜひ気軽にご相談ください。
LINE活用で気をつけておくべきポイント
ここまで、コワーキングスペースでのLINE活用について紹介してきましたが、気をつけておくべきポイントもあります。
- 友だち追加を増やしていく
- ブロックされることがある
- 集客に効果的なメッセージを送る
上記について、それぞれ解説していきます。
友だち追加を増やしていく
施設利用客や潜在顧客にメッセージを送るには、LINE公式アカウントで友だち追加してもらう必要があります。
お得なクーポン・回数券の発行、デジタル会員証の活用など、「友だち追加」するメリットを用意して、少しずつLINE友だち追加を増やしていきましょう。
ブロックされることがある
LINEにはブロック機能があり、簡単にアカウントをブロックすることができます。LINEメッセージを頻繁に送りすぎたり、不快に感じるメッセージを送ってしまうと、LINEブロックにつながります。
- あらかじめ配信スケジュールを決めておく
- 深夜、早朝など迷惑になる時間帯に配信しない
- ユーザーにとって「お得」な情報をお届けする
など、基本的なルールを念頭に置いてLINEを活用していきましょう。
集客に効果的なメッセージを送る
LINE公式アカウントでは、配信するメッセージを自分で考える必要があります。
あくまでもユーザーが「お得」に感じるメッセージを配信できるよう、日々のメッセージを分析し、下記の点を振り返るようにしましょう。
- LINEメッセージの開封率やクリック率
- LINEで送信するメッセージや画像・キャンペーン内容に対する反応
できるだけ効果の高いLINE運用をするなら
弊社の提供する『Lメンバーズカード』では、会員証・会員ランク・ポイント活用など、LINE活用を最大化させる機能を業界最安値水準の『月額1万円以下』で提供しています。
- LINEメッセージのセグメント配信
- メッセージの細かい分析
- LINE公式アカウントのオリジナルアプリ化
- その他自由に追加できる拡張機能
LINE活用にお困りの方や、LINE運用を考えている方は気軽に以下フォームからお問い合わせください。
『コワーキングスペース』でLINE活用する流れ
コワーキングスペースでLINEを活用するには、LINE公式アカウントを開設し、以下のステップで実際に運用していきましょう。
- LINE公式アカウントを開設する
- LINE友だちを増やす
- アカウントを分析してPDCAを繰り返す
- 予約、会員証、順番待ちなどの機能を使いこなす
LINE公式アカウントを開設する
まずは、LINE公式アカウントを開設します。
下記のLINE公式サイトにアクセスし、アカウントを開設しましょう。
https://www.linebiz.com/jp/service/line-official-account/
料金プランは、まずは「フリープラン」からはじめて、必要な無料メッセージ通数が増えてきたころにプランをアップグレードするのがおすすめです。
また、2023年6月にLINE公式アカウントのプラン改定が行われるため、今のうちに対策を進めておきましょう。
LINE社は2022年10月31日、企業や店舗がアカウントを運用できる「LINE公式アカウント」の利用料金を2023年6月に改定すると発表しました。「無料・月額5,000円・月額15,000円」というプラン料金自体は変わり[…]
LINE友だちを増やす
LINE公式アカウントが開設できたら、友だちの数を増やしていきましょう。
LINEメッセージを配信できるのは「友だち追加」をしてくれたユーザーだけなので、様々な施策を実施していくことが大切です。
- 受付や店頭に友だち追加用のQRコードを設置する
- 来店した利用者に直接声かけをおこなう
- 会計時に会員登録を促す
- お得なクーポンや回数券などをLINE友だち限定で配布する
- おまけ:LINE広告を活用する
ほかにも様々な施策があります。ぜひ自店にあう方法を探してみてくださいね。
アカウントを分析してPDCAを回しつづける
友だちの数が増えてきたら、次はリピーターを獲得していくことが重要です。
お得なクーポンの配布、定期的なキャンペーンの開催など、ユーザーが「もう一度利用したい」と思えるような販促施策をおこなっていきましょう。
また、LINE公式アカウントでは過去のメッセージや友だち追加数の推移を分析することができます。
どのようなキャンペーンが効果的だったのか、どんなメッセージがよく開封されているかなど、PDCAを繰り返しながら、根気強く最適な方法を模索していきましょう。
会員証、回数券・会員ランクなどの機能を使いこなす
ある程度アカウントが成長してきたら、LINE公式アカウントに様々な付加価値をつけていくことも非常に有効です。
- デジタル会員証機能
- 会員ランク
- ポイント運用
- クーポン・回数券
など、LINE活用ツールの導入も検討してみてください。
まとめ:コワーキングスペース運営にはLINE活用がおすすめ
今回は、『コワーキングスペース』でLINEを活用するメリットやLINE活用事例、 LINE活用ツールの導入方法をご紹介しました。
お得なクーポンや回数券の発行、デジタル会員証の活用など、「友だち追加」するメリットを用意して、日々の顧客管理コストを削減し、より効果的な販促施策につなげましょう。
「コストを抑えたLINE活用」や「コワーキングスペースにおけるLINE運用」にご興味がある方は、お気軽にお問い合わせください。
LINE活用を最大化するデジタル会員証「Lメンバーズカード」
Lメンバーズカードとは、LINEミニアプリ上で実現するデジタル会員証サービスです。
LINE活用を最大化する基本機能と、各業界に特化した拡張機能を組み合わせることで、会社それぞれのオリジナルアプリを省コストで実現することができます。
店舗・サービスのリピート率向上、あらたな顧客体験の実現が可能です。